応募が来ないのではない。見に来て、何もないまま帰られている

「今月、何人採れそう？」

この質問に、根拠のある数字で答えられている採用担当者は多くありません。媒体には出している。エージェントにも声をかけた。それでも来ない。来ても、選考が進まない。

そして原因を「うちは給料が安いから」「知名度がないから」で説明してしまうと、そこで打ち手が止まります。 給料も知名度も、担当者が今月変えられるものではないからです。

別の説明をします。

※1 このメディアでは、二次情報を一次情報のように見せない方針を採っています。数字の確認状況は記事ごとに管理しています。

求職者は、社名を知った直後にSNSで検索します。そこで何も出てこない、あるいは最終更新が半年前で止まっている。その時点で、比較の対象から静かに外れます。落ちた理由が担当者に伝わらないので、この失点は集計に出てきません。

ソーシャルリクルーティングとは何か

言葉の整理を先にしておきます。ここを曖昧にしたまま社内で議論すると、「求人媒体をやめる話」だと誤解されます。

つまりSNSは、媒体の代わりではなく媒体の効率を決める後工程です。ここが空だと、媒体にいくら払っても取りこぼします。

求職者はどこを見ているか

「SNSで情報収集」とひとくちに言っても、媒体ごとに役割が違います。利用率だけを見るとLINEとYouTubeが高く出ますが、採用で意味があるのは「会社を調べるのに使われているか」のほうです。

参考に、Z世代全体のSNS利用率はYouTube 86.1%、LINE 85.8%、Instagram 71.6%、X 66.8%、TikTok 52.8%（出典2）。使っている率と、会社を調べるのに使う率は別の数字です。 ここを混ぜると媒体選びを間違えます。

求職者が見るのは、次の3か所だけです。ここに何を置くかで結果が変わります。

4行目が意外に重い。 本数の話ではなく、動いている証拠の話です。

なぜ5年経っても埋まらないのか

このギャップは新しい発見ではありません。何年も指摘され続けていて、それでも埋まっていない。現場で聞くと、理由はだいたいこの4つに収まります。

4つのうち、1番以外は予算の問題ではありません。 つまり3つは今日から動かせます。

埋める順番は「決める→整える→出す」

多くの会社が「出す」から始めて止まります。順番を逆にしてください。

①の「絶対にやらないこと」を先に決めるのが要点です。禁止事項が決まっていない状態で現場に撮影を頼むと、判断の責任が現場に降ります。 そして現場は、責任を負いたくないので撮らなくなります。

埋まると、どの数字が先に動くか

SNSを整えて動くのは、応募数だけではありません。しかも動く順番があります。

3か月目の報告で採用単価を聞かれても答えられません。だから始める前に「3か月で報告するのはこれです」と宣言しておく必要があります。ここを飛ばした施策は、正しくやっていても引き返すことになります。

いま採り合いは強まる側に動いている

最後に前提をひとつ。有効求人倍率は1.18倍（2026年4月・出典5）で、正社員を採用する予定の企業は3年ぶりに増えています。待っていても楽にはなりません。

まとめ

• 求職者の約6割はSNSで会社を調べている。企業側は3割弱しか置いていない
• 落ちた理由は担当者に伝わらないので、この失点は集計に出てこない
• 止まっている原因は4つ。うち3つは予算ではなく設計の問題
• 会社を調べるのに使われているのはYouTubeとInstagram。TikTokは知らせる側
• 順番は「決める→整える→出す」。禁止事項を先に決めると止まらない
• 3か月で報告する数字を、始める前に宣言しておく

何を決め、何を整えるかの具体は、柱記事にまとめています。